農研機構東北農業研究センターと京都府立大学の中尾淳准教授、矢内純太教授らとの共同研究グループは、このほど福島県広域の水田から採取された土壌と玄米を分析し、雲母鉱物が土壌に多く含まれていればカリウム不足が補われるため、カリウム追加施肥を行わなくても玄米への放射性セシウムの移行が増加しにくいことを明らかにした。今後、土壌の雲母含量を簡易推定する分析方法を確立し、移行リスクが上昇し始める閾値を決定することで、カリウム施肥量を減らすことに伴い放射性セシウムの移行リスクが上昇する水田と、比較的リスクが上昇しにくい水田を見分ける方法を確立することが期待される。
（写真）土壌中の交換態Ｋと非交換態Ｋは放射性Ｃｓの玄米への移行を抑制する
福島県および周辺県の水田では、土壌中の放射性セシウムの吸収抑制のため、カリウムの追加的な施用が実施されている。
現在、土壌中の交換態カリウム量や過去の全量全袋検査の実績などにより、吸収抑制対策としての追加的なカリウム施肥を終了している地域もあるが、土壌中の植物が使いやすいカリウム（交換態カリウム）の量は、施肥や稲わらの還元など適切な管理を行わなければ、作物への吸収やほ場外への流出により徐々に減少し、将来的に放射性セシウムの米への移行リスクが高まることが懸念されている。
今回共同研究グループは、福島県広域の水田で採取した土壌と玄米を用いて、「カリウムを施用せず栽培を行った水田では、交換態カリウム量が大きく低下。それに応じて玄米の放射性セシウム濃度が増加する」「カリウムを施用しなくても玄米の放射性セシウム濃度が増加しない水田もあり、その土壌は非交換態カリウムと呼ばれる雲母から放出されるカリウムを多く含み、さらに阿武隈高地周辺の花崗岩地帯に主に分布している」ことを明らかにした。
これまで、雲母に含まれる非交換態カリウムは交換態カリウムと比べ植物にとって使いにくいとされ、放射性セシウムの吸収抑制効果は小さいと考えられてきた。今回の研究により、初めて営農水田での高い効果が実証された。
なお、同研究は農水省食料生産地域再生のための先端技術展開事業「原発事故からの復興のための放射性物質対策に関する実証研究」の一環として行われた。
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July 14, 2020 at 02:00PM
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雲母に含まれる非交換態Ｋの放射性Ｃｓ吸収抑制効果を確認 農研機構と京都府立大 - 農業協同組合新聞
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