家づくりでは思いがけない費用がかかったり、住宅ローン期間中には子どもの教育費などがかかったりするため、先を見越した無理のない資金計画が求められます。
では、どんな点に注意しながら資金計画を立てるとよいのでしょうか。ここでは資金計画の考え方や組み立て方、注意点を分かりやすく解説します。
これらをきちんと理解することで、安心かつ賢い家づくりを実現できるでしょう。
自己資金を把握する
住宅を新築するときは、手持ちの資金と相談しながら、本体価格や諸費用などを計算した大まかな総額の目安、いくら頭金を用意していくら住宅ローンに回すかなど、だいたいの目安を考えることが必要です。
多くの人が住宅ローンを利用し、頭金を用意すると思いますが無理は禁物です。病気やケガなど日々の生活で何が起きるか分かりませんし、景気の影響を受けてボーナスが減る可能性もあります。無理に頭金として捻出せずに、半年～1年分ぐらいの生活費は預貯金として手元に残しておいたほうが安心でしょう。
また、忘れてはいけないのが、税金などの各種費用です。これらのお金は、家の建築と同時に現金で支払うことになります。建築依頼予定会社の営業担当者に、どれくらいの額がいつ必要になるかを事前に確認しておくことをおすすめします。
希望の家の費用はどのくらいかを把握する
家を建てるときには、土地や家の建築にかかる費用はもちろん、引越し代、新調する家具や家電などのお金も忘れずに計算しましょう。
注意しなくてはならないのは、家は本体価格だけでは建たないということです。仮に土地を持っていて2,000万円の予算で家を建てようと思ったら、本体価格が2,000万円の家を建てたら予算オーバーになってしまいます。それは、家づくりには本体価格のほかに、電気工事やガス工事、外構費用などの「付帯工事費」や税金や引越し費用などの「諸費用」がかかるからです。
また、諸費用は現金で払う場合が多いので、手元に資金を残しておく必要があります。総予算に占める一般的な目安としては、本体価格が70～80％、付帯工事費が15～20％、諸費用が5～10％といわれています。予算オーバーとなって後から困らないように、余裕を持った資金計画を立てましょう。
建築費以外にかかるお金
前述のとおり、家を建てるには、本体価格や土地代などのほかに、引越し代や各種税金・手数料などの諸費用がかかります。目安として新築物件で価格の5～10％程度の諸費用がかかります。
仮に2,000万円の家を建てる場合、諸費用を5％と仮定しても100万円必要となります。通常、現金で必要となる費用ですので、くれぐれも忘れないように注意しましょう。
各種税金や手数料としては、消費税はもちろん印紙税、登記の際にかかる登録免許税、固定資産税、司法書士へ支払う登記手数料、保証会社などを利用する場合にかかるローン保証料、火災保険料などなど、さまざまなものがあります。営業担当者などに、どの程度かかるのかを事前に確認するとよいでしょう。
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