新型コロナウイルスの感染拡大で、二十四日に東京五輪・パラリンピックの一年程度の延期が決まったことを受け、大会組織委員会は二十五日、本格的な計画見直し作業に着手した。組織委と東京都、国は近く合同会議を開く方向で調整する。出場を目指す選手も仕切り直しを迫られる。
国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）も、五輪と連携してパラ大会を延期することで合意した。五輪・パラともに具体的な会期は今後早急に固める方向だ。複数の大会関係者によると、会場を数カ月確保する交渉を含めて実現性を探る。関係者の間で「数千億円」規模との見方が出ている追加費用の算定も進める。
新日程について英メディアは来春も候補に挙がっており「複数のＩＯＣ委員が来年四月の“桜”五輪の可能性を提案した」と報じた。
日程が変わっても各競技会場の使用が可能かどうかについて、組織委は施設側と協議に入る。武藤敏郎事務総長は「一年後に既に予約が入っている施設もかなりあると思われる。場所によっては一年ずっと借り続けないといけないかもしれない」と指摘。「全てが現状通りにならないかもしれない」と変更の可能性も示唆した。
東京・晴海の選手村は大会後に改修して分譲マンションとなる予定。既に販売が始まっており、事業者側との交渉が必要になる。関係者の宿泊先となるホテルや輸送で使う大型バスのキャンセルなど膨大な契約の見直しも待ち受ける。
◆東京２０２０ 名称維持
ＩＯＣと大会組織委は２４日、共同声明を発表し「聖火は日本にとどまる。『東京２０２０』の大会名称は維持する」と明らかにした。
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March 25, 2020 at 12:43PM
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五輪・パラ 来夏へ計画大幅見直し 会期・会場・追加費用:スポーツ(TOKYO Web) - 東京新聞
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