2020年の大リーグ開催が、こじれにこじれている。嫌な空気が流れはじめたのは5月からだったが、ここまでややこしくなるとは思わなかった。
ビリオネア対ミリオネアの争いが醜悪でも、野球特有の楽天主義と復元力が働き、なんとか妥協点を見いだしてくれるのではないか、と考えていたのだ。
ところが、事態はご承知のとおりだ。
強制的開催権を持つはずのロブ・マンフレッド・コミッショナーが「やれるかやれないか、私にはもうわからない」と弱音を吐くところまで、事態は行き詰まってしまった。なぜ、こうもこじれたのか。
「俸給は試合数に比例した額」のはずが……。
そもそものはじまりは、3月26日に交わされた「合意」にあった。
この日、コミッショナー（を頂点に形成されるMLB機構）と大リーグ選手会は、「野球のシーズンを開催するのなら、俸給は試合数に比例した額にする」という大枠で基本的に合意した。
その他もろもろの条件は、「無観客」という方針が定まったあとで調整されるはずだった。
通常、大リーグの1シーズンは162試合（ポストシーズンを除いて）で開催される。それが仮に82試合の短縮シーズンという形を取るとしたら、選手の俸給は162分の82となる。これが計算の基本で、非常にわかりやすい。
そこへ割り込んだというか、異議を唱えてきたのが、球団のオーナーたちだった。
オーナー側は、｢試合数に比例する俸給は、とても払えない｣と難色を示した。
「テレビの放映権は確保できるが、無観客の場合は、入場料をはじめとする球場収入がなくなるので、総収入は40パーセント前後減少する。それに応じて選手の俸給も、もっと減らす必要がある」と主張したのだ。
具体的には、興行総収入が約100億ドルから約60億ドルに減るので、選手の年俸総額（約40億ドル）も大幅に減らしてほしい、という言い分である。
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June 20, 2020 at 07:03AM
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オーナーの意向とコミッショナー。MLB版「三方一両損」を提案する。（芝山幹郎） - Number Web - ナンバー
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