医療用医薬品の費用対効果評価は、厚生労働省によって2019年4月から導入された制度です。日本では、薬価（医療用医薬品の価格）は厚生労働省によってさまざまな要素を考慮し決定されますが、この度導入された本制度によって、一部の医療用医薬品の薬価については、一度価格が決定された後に、費用対効果評価の結果によって価格が調整されることになりました。一般的に、費用対効果という用語はコストパフォーマンスと同じような意味に捉えられることが多いですが、本制度による医薬品の費用対効果評価は意味が異なります。医薬品の費用対効果は、新薬（新しい医薬品）と、既存の標準薬（それまでに使用されていた医薬品）の効果と費用を比較することによって評価されます。既存薬と比較して、新薬の効果がどれくらい増加し、それに応じて費用がどれくらい増加したかを比で表します。その際に、QALY（質調整生存年）という効果のものさしを使います。治療が生み出すQALYは「QOL（quality of life）」を「生存年数」にかけることで求められます。医薬品の費用対効果の増分は、このQALY（効果）と費用について、それぞれの増加分の比をとったものです。
からの記事と詳細 ( PhRMA、「医薬品の費用対効果評価について」を掲載 - 日経バイオテク )
https://ift.tt/3gymAwU
0 Comments:
Post a Comment