世界的な半導体不足や東南アジアの感染拡大に伴う部品不足の影響で、日本の自動車メーカーの今年度の販売台数は、直近の計画よりも合わせて200万台以上減る見通しです。今後、どれだけ生産の立て直しを図れるかが各社の業績を左右しそうです。
自動車メーカー各社は中間決算の発表に合わせて今年度の世界での販売計画を見直し、トヨタ自動車はグループ全体で26万台引き下げて1029万台に、ホンダが65万台引き下げて420万台に、日産自動車は60万台引き下げて380万台といずれも減少しました。
ほかのメーカーも計画の引き下げが相次ぎ、減少幅はスズキが22万5000台、SUBARUが13万台、マツダが9万8000台、三菱自動車工業が6万4000台となっています。
世界的な半導体不足に加え、東南アジアの感染拡大に伴い部品の調達が滞った影響が長引いたためで、主要メーカー7社分をあわせると、直近の計画より200万台以上を減らす形です。
東南アジアの感染拡大に伴う影響は徐々に解消していて、トヨタ自動車では来月国内工場の稼働が7か月ぶりに通常に戻るという見通しを明らかにしました。
しかし、一部のメーカーではいまも半導体不足の影響が続くなど回復へのスピードにはばらつきもあり、今後どれだけ生産の立て直しを図れるかが各社の業績を左右しそうです。
からの記事と詳細 ( 国内自動車メーカー 今年度販売計画 200万台以上減少の見通し - NHK NEWS WEB )
https://ift.tt/3orf7Uz
0 Comments:
Post a Comment